ALTの後任を確保したい。
Efforts Of Educational Institutions For The Future
【課題】ALT(外国人英語指導助手)の後任者を探している
採用したALT(外国人英語指導助手)が退職するので、後任者を確保したい。
異文化への興味を持たせ、英語に対する意識が高まるようなALT(外国人英語指導助手)派遣を検討している。
日本人英語教師とコミュニケーションが取れるALT(外国人英語指導助手)を派遣したい。
リンゲージが解決！
- 1. 子どもたちの英語教育に十分な理解と経験を持った講師を派遣できる
- 2. コミュニケーション能力を身に付けるレッスンを実施できる
- 3. 採用上のリスクを持たずに活用できる
グローバルに通用する英語教育としてALTを採用している中学や高校において、急なALTの退職は学校の教育方針に則った授業継続が難しくなります。その点、リンゲージならコミュニケーション能力を確実に身に付けるためのレッスンを行える厳しい採用基準を満たした質の高いネイティブの講師ばかり。各学校のニーズに合わせて独自のカリキュラムを組み、レベルの高い英語研修プログラムを実施することができます。まずはリンゲージへお気軽にご相談ください。
ALT派遣を導入する教育機関に選ばれているサービス
生徒の国際感覚をも養う
ALT(外国人英語指導助手)派遣
学校教育におけるグローバル人材の育成が重要視されるなかで、国際共通語としての英語力の向上は不可欠です。リンゲージでは、英語力の向上を支援するALT(外国人英語指導助手)派遣を通して、子どもたちの異文化への理解や異文化コミュニケーション能力を高めるお手伝いいたします。
ALT(外国人英語指導助手)の雇用形態について
教育機関で採用するALTの雇用形態を文部科学省が発表
英語教育の強化に伴い、ALT(外国人英語指導助手)を採用する小学校や中学校、高等学校が増えています。ALTの雇用形態は教育機関によって様々。文部科学省が2013年に結果報告した「英語教育実施状況調査」によると、「JETプログラム」31.0％、「業務委託契約」22.0％、「直接雇用」20.2％、「労働者派遣契約」13.6％、その他(地域のネイティブスピーカーなど)13.2％となっています。
多くの学校が採用する「JETプログラム」とは、海外の青年を日本に招いて外国語指導助手や自治体の国際交流員として、最大5年間日本に滞在できる取り組みです。応募資格は日本との交流意欲がメイン。語学教員となる資格や経験が採用基準とされていないので、英語指導教員との意識の違いが生まれてしまうことも少なくはないようです。
次に採用の多い「業務委託契約」とは、学校と派遣業者が労働者派遣契約を交わし、ALTを派遣する仕組みです。
ALTの運用を派遣業者が行うので、採用上のリスクを持たずに活用することができます。またコスト削減だけではなく、現場の教員が本来の仕事に専念できるなど、多くのメリットがあります。
このようにALTの雇用形態は様々です。リンゲージでは教育方針に合わせたALT派遣についてのご相談も可能です。まずはお気軽にお問い合わせください。
英語教育を強化する教育機関の課題
リンゲージのサービスをご導入された"お客様の課題"に迫る
グローバル化の加速に伴い、子どもたちの英語教育が見直され、指導を行う教員はこれまで受けたことのない指導法を求められています。そのような環境のなかで、英語教育にかんするお客様から寄せられたお悩みを集めてみました。課題解決にお役立てください。